自動販売機の1ヶ月の電気代はいくら？ランニングコストや負担者について解説

1-1. 飲料の自動販売機：1,000円〜3,000円程度が目安

飲料用自動販売機の電気代の目安は、1ヶ月あたり1,000円〜3,000円程度です。

冷凍食品用の自販機と比較して外気温と庫内の差が小さいため電気消費量が少なく済み、電気代を抑えられます。

具体的な例を紹介すると、自動販売機JPで取り扱う「飲料自動販売機−F-255VM」の電気代は、1ヶ月あたり1,220円程度です。（設置条件などにより多少変わります）

保冷・保温機能が搭載されていて、25品目の商品に対応しています。

そのため、電気代の低さを最優先にする場合には、飲料の自動販売機を導入することがおすすめです。

なお、ポン酢やコーヒー豆などの常温で保存できる商品も、同じ理由から1,000円〜2,000円程度で抑えられます。

1-2. 冷凍食品の自動販売機：8,500円程度まで上がる場合がある

冷凍ギョーザやアイスなどの冷凍食品を販売できる自動販売機の電気代は、高くなる傾向にあります。1ヶ月あたりで7,000円～8,500円程度まで上がってしまう場合も珍しくありません。

特に夏場は外気温に対して庫内の冷気を保つために電力の消費量が上がります。そのため、電気料金のプランなどによりますが、通常よりも電気代がかかりやすいです。

冷凍食品用の自動販売機をお得に運用したい場合は、外気温の影響を受けにくいスペースに置くようにするなど設置場所を工夫すると良いでしょう。

2. 自動販売機の電気代に影響する4つの要素

自動販売機の電気代は、機能や設置環境、契約先などさまざまな要因により大きく変わります。

本章では、自動販売機の電気代に影響する以下の4つの要素を解説します。

• 1.自動販売機の省エネ性能
• 2.販売する商品の温度管理
• 3.契約する電力会社や電気料金のプラン
• 4.気候など周囲の環境

同じ自動販売機を導入する場合にも、上記の要素を考慮しないと大きく損をする可能性があります。

自動販売機を少しでもお得に運用するためにも、電気代が高くなる根本的な原因をチェックしておきましょう。

2-1. ①：自動販売機の省エネ性能

最近の自動販売機は、「ヒートポンプ」「ゾーンクーリング」「真空断熱材」など、省エネ機能の搭載が増えています。以下の表にて、自動販売機の省エネ機能とそれぞれの性能についてまとめました。

清涼飲料自販機協議会による「消費電力量低減自主計画（※）」の取り組みなどにより、省エネ性能が高い自動販売機が増加しています。そのため、旧型のものより電気代を安く抑えることができるようになりました。

参考：総消費電力量削減に向けた自主行動計画｜一般社団法人全国清涼飲料連合会

2-2. ②：販売する商品の温度管理

販売する商品が冷凍の場合や、高温で保温する必要がある場合は、電気代が高くなる傾向があります。具体的に、自動販売機JPで取り扱いのある自動販売機の電気代の目安を比較してみましょう。

冷凍機能付きの場合には、冷蔵のみと比べて6倍以上電気代がかかる場合もあります。そのため、冷凍食品の販売を検討している場合は、電気代がある程度高くなることを考慮しましょう。

2-3. ③：契約する電力会社や電気料金のプラン

本記事で紹介している電気料金は、あくまで目安です。実際には、契約する電力会社や契約する際のプランによって料金が変動します。

例えば、東北電力の飲食店向けプラン（※1）では300円程度の基本料金が使用料金に上乗せされるのに対して、楽天でんきでは基本料金がかかりません（※2）。そのため、同じ場所に設置する場合でも、新電力会社と契約する方が自動販売機にかかる電気代を抑えられる場合もあります。

設置場所は同じでも契約プランによって大きく損をする可能性があるため、自動販売機を導入する際には電力会社も注意して選ぶと良いでしょう。

※1：商店や事務所向けプラン 従量電灯Ｃ｜東北電力

※2：プランM（kVA契約）｜楽天でんき

2-4. ④：気候など周囲の環境

屋外に設置すると、真夏の炎天下や真冬の低温環境で自動販売機の電気代が変動する場合があります。例えば、真夏の直射日光は、庫内の冷却装置や商品に熱が大量に伝わる原因です。

そのため、庫内の冷たい飲み物を冷やし続けるには冷却装置をフル稼働させる必要があり、電力を大量に消費してしまいます。

外気温が極端に高くなったり、低くなったりする場所に設置する場合には、先述した電気代の目安である「1,000円〜8,500円程度」よりも割高な電気代になることに注意しましょう。

3. 自動販売機設置で電気代以外のランニングコスト

自動販売機を設置する際、電気代以外で以下のランニングコストが発生する場合があります。

• • レンタル・リースの費用
• • 商品の仕入れ
• • 自動販売機の管理に関わる人件費

どのような場合に費用が発生するのか簡単に紹介します。自動販売機にかかるトータルのコストを計上する際の参考にしてください。

3-1. ①：レンタル・リースの費用

自動販売機の契約方法によっては、レンタル・リースの月額料金がかかることがあります。以下の表にて、「レンタル」「リース」「一括購入」の特徴と初期費用の違いをまとめました。

一括購入とは異なり、レンタルやリース契約の場合、契約期間中は利用料金を支払い続ける必要があります。

なお、自動販売機の詳しい導入方法は、「【専門家監修】自動販売機を設置したい事業主のための導入方法/流れ/費用/条件を解説」をご覧ください。

3-2. ②：商品の仕入れ

商品補充や管理を業者に任せず、自分で商品補充をする場合は商品の仕入れ費用がかかります。

一般的に飲料の仕入れ値は80円程度で、400本収納できる飲料の自動販売機の場合には、単純計算で32,000円程度必要です。

ただし、セール日を狙って安くまとめて購入するなど仕入れを工夫することで、お得に仕入れられるため利益率を高めることも可能です。

仕入れ先として、ドラッグストアや業務スーパー、ネットスーパーなどさまざまな候補が考えられます。自社で運用する場合には、もっとも安く仕入れできる先を検討して、ランニングコストを削減すると良いでしょう。

※なお、自動販売機JPは、自動販売機の販売・設置サービスを提供する企業のため、商品の提供は行っておりません。

3-3. ③：自動販売機の管理に関わる人件費

自動販売機の管理業務を専門業者に委託しない場合は、商品や売上の管理などに人件費がかかることを考慮しなければいけません。

自動販売機の管理は、空き缶の回収やメンテナンスなど、さまざまな業務が発生します。

なお、電気代は電力会社の契約や地域によって異なります。

店舗販売に比べれば、接客の教育コストやクレーム対策費が不要になるため人件費を抑えられますが、完全に人件費を省くことは難しいです。

4. 自動販売機設置で電気代を抑える方法4選

自動販売機の電気代は、設置するタイミングを少し工夫することで長期的なコスト削減が可能です。

本章では、自動販売機設置で電気代を抑える方法について、以下の4つを解説します。

• 1.省エネ性能が高いモデルを導入する
• 2.電力会社や契約プランを検討する
• 3.販売する商品を検討する
• 4.設置場所の環境を考慮する

具体的にどのようなアプローチを取れば、電気代がお得になるのかをまとめました。自動販売機の利益率を最大限に上げるためにも、チェックしておきましょう。

4-1. ①：省エネ性能が高いモデルを導入する

旧型モデルにも省エネ機能は搭載されていますが、性能が高い新型モデルを導入することで、さらに電気代を抑えることができます。

省エネ性能が高い自動販売機を導入したい場合には、自動販売機JPの製品がおすすめです。

例えば人感知センサーを搭載しており、必要なときのみ照明が点灯します。

そのため、常時点灯している自動販売機よりも電気代を安く抑えることが可能です。

省エネ性能に優れた自動販売機を導入したい場合には、ぜひ自動販売機JPをご検討ください。

4-2. ②：電力会社や契約プランを検討する

現在契約中の電力会社や電気料金プランを見直すことで、電気代を抑えられる可能性があります。

大手電力会社よりもお得な電気料金プランが、新電力会社により提供されているからです。

特に、飲食店の場合には、ガス会社や通信会社で提供される「電気料金と別サービスのセット契約」がおすすめです。

4-3. ③：販売する商品を検討する

自動販売機庫内の商品の温度管理によって、電気代は大きく左右されます。特に、冷凍食品の自動販売機は電気代が高くなりがちです。

例えば、ラーメン店であれば、常温販売機で扱えるギョーザのタレ用の自動販売機よりも、冷凍ギョーザを売る方が電気代だけで見ると負担が大きくなります。

ただし、主力商品がギョーザの場合には、冷凍ギョーザ用の自動販売機の方が安定した売り上げが期待できます。

そのため、自動販売機を設置する場合には、商品の単価や利益率を総合的に考慮して判断しましょう。

4-4. ④：設置場所の環境を考慮する

設置する場所が屋外か屋内かで、自動販売機のモデルが変わります。

屋外の方が外気温が極端に暑かったり、寒かったり変動しやすいため、屋内よりもハイモデルの保温・冷却装置が採用されていることが一般的です。

また、屋外の設置場所で炎天下・低温環境になる場合は、庫内を一定に保つために冷却装置を稼働させる必要があるため電気代が高くなる傾向にあります。

そのため、設置する環境を工夫すれば消費電力を抑えられるため電気代の節約につながります。

5. 自動販売機の電気代に関するよくある質問

最後に、自動販売機の電気代に関して、以下のよくある3つの質問とその回答をまとめました。

• • 自動販売機の電気代は誰が払う？
• • 自動販売機の電源はどこから引く？
• • 自動販売機の電源は100Vで十分？

電気代の支払いや電源工事に関する内容など、自動販売機の設置に必要な情報を紹介しています。設置してから慌てることにならないためにも、それぞれチェックしておきましょう。

5-1. Q：自動販売機の電気代は誰が払う？

A：自動販売機の電気代は、自動販売機を運営する事業者が負担します。

自動販売機を設置する場合、レンタルや一括購入など導入方法に関わらず、ランニングコストとして電気代がかかります。

そのため、飲料メーカーや自動販売機販売業者などに運用を任せると、設置費用やリース料金はかかりませんが、電気代だけは自己負担になるため注意しましょう。

なお、自動販売機設置業者は3種類あります。各設置業者の特徴は、「自販機設置会社の選び方6選 | 各業者のメリット/デメリットを解説」で詳しく解説しておりますので、ご覧ください。

5-2. Q：自動販売機の電源はどこから引く？

A：自動販売機のコードが届く範囲に電源がない場合は、工事が必要です。

自動販売機の設置によって電気の容量が増えるため、ブレーカーが落ちてしまい通常業務に支障が出る可能性もあります。

そのため、自店舗前などの屋外や近くに電源がない場合、自動販売機の契約内容を再考しなければならない場合もあります。

5-3. Q：自動販売機の電源は100Vで十分？

A：自動販売機の消費電力は比較的少なく、100V・15Aで十分な場合が大半です。

ただし、自動販売機のモデルの中には100Vでは足りず、200Vが必要な場合もあります。そのため、設置前には業者と相談が必要です。

また、200Vの電線を引く場合は、新たに増設工事が必要な点に注意してください。

6. まとめ：自動販売機の電気代は1,000円〜8,500円が目安

自動販売機の電気代は、1,000円〜8,500円程度が目安です。ただし、自動販売機の省エネ機能や設置環境など、さまざまな要素で変わります。

また、電気代以外のランニングコストも見落としてはいけません。例えば、飲料などを自社で補充する場合には、仕入れ費用がかかります。

ただし、飲料メーカーなどの業者に管理を任せる場合とは異なり、自社運用では工夫次第で利益率を高めることも可能です。

「自動販売機JP」では、省エネ機能付きの自動販売機や屋外用の冷凍タイプなど、飲食店さまの多様なニーズに合わせた自動販売機を提供しております。

自動販売機に関するご相談は、お気軽にお問い合わせください。